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SにＮ銀側が接触したのは、就任前日の一月三十日。
明らかに政治による任命だった。
六月十八日にはＴの後任に、東京一二菱銀行副頭取のＮ真が就任した。
旧法下の最後の任命委員だったＴは銀行エコノミスト。
Ｎ真は同じ銀行出身でも、国際経験豊富な銀行実務家。
愛媛県松山生まれだが、農林省役人だった父親の関係で、小学校に入る前に東京に転居、そこで終戦を迎える。
Ｔ大経済学部では交通経済学を専攻、当初は自動車会社に就職しようと思っていたという。
しかし、最初の就職試験で通ったT銀行に入行。
入行五年目にトレーを経て米ニューョーク勤務となったのを皮切りに、ニューョーク、ロンドンなどの海外で合計十五年以上を過ごした。
Ｎ真の就任も、銀行枠と言えた。
それも旧Ｎ銀法伝来の選考基準を踏襲した形。
旧法時代の任命委員である大手銀行代表は、第一章でもみたように、都銀よりも、旧特殊銀行系や長期信用銀行系から選ばれるのが通例だった。
Ｎ真は旧T銀行出身でこれに当たるとの解説が付いた。
翌一○○二年三月末には、Ｎ伸、Ｍの両審議委員が退任し、後任にM物産前副社長のＦ年勝、T電力副社長の春英彦がそれぞれ選ばれた。
これも産業人枠。
一九九九年十二月、旧法下の農水系代委員人事は前任者と同じ属性で選ばれるパターンが、明らかに固まった。
誤解されては困るが、新任の審議委員それぞれの見識や力量の是非を問題視しているのではない。
指摘したいのは、審議委員人事の基準が、早くも新Ｎ銀法の精神からズレ出したことへの懸念である。
改めてＮ銀法を読むと次のようにうたっている。
「審議委員は、経済又は金融に関して高い識見を有する者その他の学識経験のある者のうちから、両議員の同意を得て、内閣が任命する」（二十三条）旧法時代の任命委員が、前述の大手行出身者のほか、地方銀行出身者、商工業出身者、農業出身者という四つの業態から選ばれていたのとは、明確に一線を画しているのだ。
ところが、新法下の一連の審議委員交代人事は、旧法の業界代表的な選考に戻ったかのようでもある。
その理由の一つとして、Ｎ銀推薦者と、政治・政府推薦者とが桔抗した場合に、無難な選択肢として、前任者と同じ属性の業界などから候補者を求める配慮が働いたとの見方もできる。
Ｎ銀ＯＢの慶大教授、深尾光洋は、もう少し深刻な視点を提供する。
「今の日本で、理論と現実判断の両方を満たす外部の人材を、任期ごとに常時確保するのは難しい。
ニュージーランドＣのように総裁ら執行部が政策を担い、政策委はその成果を監視、実績が悪いと執行部を入れ替える方式のほうがいい」Ｎ銀内での審議委員に対する「お客様意識」も払拭しきれていない。
こんな話がある。
審議委員らはＮ銀本館八階に個室を持つ。
各個室は委員専用のトイレ付き。
所用のためトイレに立ち、出入口のマットを通ると、秘書室のランプが付く仕掛けだという。
高齢者の任命委員が多かった旧法時代からの慣習らしい。
万一、トイレで倒れても発見が遅れないよ確かに、学界、産業界、官界などを見渡しても、だれもが納得する審議委員候補は少ない。
ましてや、ゼロ金利、量的緩和、さらにはそこからの脱出という前例のない選択肢を選んでいかなければならない。
政策委が形骸化すると、ゼロ金利解除時のような〃失敗〃を、重ねる危険性もある。
当時と似たような経済環境下で、二○○三年夏には量的緩和策からの出口論が浮上した。
この時も、各審議委員が論理的にどう対応するのかは、あまり見えないままだった。
Ｎ銀改革の目玉であった審議委員制度の足元は、いまだに定まりきっていないとの見方もある。
う、ランプが付いてから二○分が経過してもご本人が出てこない場合（出る際にもう一度マットを踏むと別のランプが付く）は、秘書が様子を見に来るという。
ある委員が、イタズラ心を起こして、本当に秘書が来るかどうかを試してみた。
トイレから出る時、マットを踏まずにフワリと飛び越えたのだ。
当然ながら、退出ランプは二○分が経過しても付かない。
律義なＮ銀秘書はマニュアル通り、心配顔で駆け付けたという。
金融政策の決定権限を持つ審議委員は確かに重要な役割を担う。
しかし、トイレまで監視されるようでは、おちおち、用も足せないと委員たちは苦笑する。
トイレ監視の背景には、審議委員は「お客様」とのＮ銀の意識が根底にあるようにも思える。
もっとも、このトイレの仕掛け、審議委員だけでなく、総裁ら執行部委員の部屋にもあるようだ。
速水の場合、文字通り高齢だったから、監視も念入り。
単にランプが付くだけでなく、「ただいま総裁がおトイレに入られました」「ただいまおトイレから出られました」と秘書室でアナウンスされていたという。
さすがにＨも「そんなアナウンスはやめてくれ」とクレームをつけ、他の審議委員並みになったという。
どこまでもＮ銀らしい。
審議委員人事が、旧法的な業界団体方式の色合いを見せ始めたのと同時期に、一部の審議委員が「旧法時代の再来か」と身構えるような出来事も起きた。
発端は、二○○一年九月末に政策委員会室審議役を最後にＮ銀を退職した村山昇作の人事だったとされる。
村山は同年二月まで調査統計局長を務めたＮ銀エコノミストの筆頭格だった。
その後、Ｎ銀のＩＴ化を先導するために政策委員会室に設けられたＩＴ企画担当のリーダー役を務めていた。
退職後は、Ｎ銀とは縁もゆかりもない香川県の帝国製薬に社長含み（現社長）で迎えられた。
帝国製薬は非上場だが、嘉永元年（一八四八年）創業の老舗。
医療用湿布薬では国内トップで、欧米にも拠点を持つ優良企業だ。
村山がＮ銀高松支店長時代に親交のあった帝国製薬の赤沢庄三社長が、経済に明るく国際感覚もある村山を、後継候補にスカウトした形だった。
村山自身、子供のころからモノ作りに憧れていただけに、あっさりと転職した。
Ｎ銀のトップエコノミストから地方有力企業社長へ、という村山の転身は、あまたのビジネスマンをうならせる鮮やかさではあった。
だが、Ｎ銀内では別の波紋を残した。
調査統計局長経験者の村山は、行内の下馬評では理事候補。
ところが、村山はあえて理事職を蹴って、外に出た形となった。
幻の円卓復活論議村山の最終ポストだったＩＴ企画担当審議役は、行内で横断的に立ち上げたＩＴ企画会議のリーダー第二章でも触れたように「理事の孤独」があり、かってＮ銀マンが憧れの的だったはずの理事職の魅力のなさが原因とささやかれた。
そうだったのかどうか。
村山自身に直接、真意を聞いたところ、本人はあくまでも自分の人生観によるもので、理事不満説は否定した。
ただ、理事制度についてはこう感想を述べた。
「執行役員としての理事の現在の位置付けについては、工夫の余地があると思う。
縦割り組織のトップとして考えるのか、あるいは組織横断的に連帯して責任を負う執行役員として考えるのか」人事の真意は簡単には推し量れない。
だが、村山の突然の転身が理事問題を改めて浮上させたのは間違いなかった。
事態はさらなる火ダネを誘うことになる。
役。
Ｎ銀にはこれ以外にも人事委員会、機械化委員会、予算委員会など、各局にまたがる横断的な委員会が随時に組織されている。
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